映像/動画制作の発注「前準備」：発注担当者が準備すべき4か条

動画制作依頼の基本準備！必須の確認事項３点

PR/広告は、企業や団体などが広く一般の人々に対して自社の存在やサービス、商品をアピールするための活動です。商品やサービス、また企業のイメージを向上させ、顧客の認知度や購買意欲を高めるために、「動画」の活用が広がっています。まずはPRに不可欠な基本の要素を明確にして、準備を進めましょう。

1.【商品・サービス】：PRしたい商品・サービスを明確にする

まず、PRしたい商品やサービスを明確にしましょう。どのような商品・サービスを提供しているかだけでなく、特徴やメリットは何か、競合との差別化ポイントは何かを明確にしておくとより良いでしょう。
こうした情報を整理することで、「何を伝えるべきか」「何を訴求して欲しいのか」を映像制作会社に明確に伝えることができます。

2.【ターゲット】：そのターゲットは？ 誰に伝えるメッセージか

次に、ターゲットを明確にします。この商品・サービスの消費者、メッセージを伝えたい対象となる人は誰でしょうか。年代や性別に加えて、どのような属性やライフスタイルを持っているのか、何を求めているのかを分析し、細かく設定してみましょう。

広告では、ターゲットに合わせたメッセージを伝えることが必要です。しっかりとターゲットを設定することで、ターゲットに届きやすく、効果的なPR/広告を作ることができます。

3.【目的】：動画を作る目的は？　ブランディング、認知度UP、購買促進

最後に、動画を作る目的を明確にします。企業がターゲットに向けて「何を」伝えたいのかを決める上で非常に重要です。動画を作る目的としては、例えば下記のような事例が挙げられます。

• ブランディング（企業イメージUP　消費者向け・リクルート向け）
• 認知度UP（知名度の向上・商品やサービスを理解してもらう）
• 購買促進（購買意欲をそそるキャッチーな商品紹介・キャンペーンや特典の紹介）
• WEBコンバージョンの増加（問合せや資料請求、資料のダウンロード）
• 社内教育・研修や取扱い説明

目的を考えることで「何を」伝えたいかが見えてくる

目的を明確にすることで、何を伝えるかが明確になります。「目的」によって、どのようなストーリー性やコンテンツを盛り込むかが決まり、映像制作におけるPR/広告の効果を最大限に引き出すことができます。

■ブランディング
企業の理念や価値観、製品やサービスの特徴を映像化し、視聴者に印象づける。
例）高級感あふれる映像や企業の歴史を語るストーリー性のある動画など。

■購買促進
商品やサービスの魅力的な特徴や利点、お得な情報などを伝える。
例）商品やサービスをキャッチーに表現し、視聴者に購買意欲を引き起こす映像を取り入れる。

■WEBコンバージョンの増加
商品の特徴や利用方法だけでなく、利用者・愛用者の声/成功事例なども盛り込み、ターゲットに共鳴・共感をもたらし、行動喚起を行う。さらに、ターゲットが問合せ・ダウンロード等のCV行動を取りやすいよう、CTA*誘導を打出す。
＊CTA：Call to Action（CV行動への呼びかけ）

例）動画内で愛用者・導入した企業の喜びの声や成功を語って頂き、共感を誘ってCV行動に繋げよう。

2．動画広告を配信する上で押さえるべきポイント２点

動画広告は、作成するだけではなく、どの媒体に配信するかも重要なポイントです。また、動画ならではの表現方法を活かし、視聴者を惹き付けることも欠かせません。動画制作に不可欠な検討事項をしっかりチェックしましょう。

【媒体】TV・YouTube動画・SNS・WEB・サイネージ？どこで配信する？

以前は映像といえばテレビでの視聴が一般的でしたが、インターネットの発達によって、WEBでの動画配信が爆発的に増加しました。現在、動画の配信先としては、主に下記の媒体が考えられます。

• TV（民放・地上波・衛星放送）
• 動画共有サイト「YouTube」
• 動画配信サービス「 TVer / AbemaTV 」など
• SNS「  X（Twitter）/ Instagram / TikTok 」など
• WEB「自社サイト・自社ECサイト・WEB広告」など
• サイネージ「 屋外 / 駅のホームなど / 電車内 / タクシー内 / 店頭 」など

ターゲットから「媒体」を選ぶ

さまざまな媒体の中から配信先を選ぶ基準として、先に設定した「ターゲット」が大きな指標となります。年齢層や性別、地域など、ターゲットによって最適な媒体が異なるからです。
例えば、年配の方をターゲットにする場合は、まだまだ視聴者の多いTVが効果的だと考えられるでしょうし、若い世代の場合は、TVよりもSNSやYouTube動画などのデジタル媒体の方が有効になります。

• 70歳以上の高齢者：TVでの放送を信用しやすい
• 若い世代：SNSやYouTube（広告配信のセグメント設定も可能）
• 特定の地域へ向けて：駅や屋外などのサイネージ
• 商品の購買を迷っている層へ：自社ECサイト、店頭サイネージ
• 認知度アップを狙い幅広いターゲット層へ：動画配信サービス・電車内などのサイネージ

上記は大枠の一例です。「ターゲット」をよく考えて、広告配信媒体を検討しましょう。

「媒体」が決まると動画のサイズ（画面サイズ・尺）が決まる

動画は、配信される媒体ごとに推奨される「動画のサイズ」が異なります。「画面のサイズ」と「尺（時間の長さ）」の2つの側面から、事前に決めて制作を進行する必要があります。
例えば、テレビCMでは16:9の横長の画面が一般的で、15秒、30秒、60秒など、あらかじめ決まった時間の尺があります。一方、SNSやWEB広告では、正方形や縦長の画面が使用されることが多く、15秒未満の短い尺が適している場合があります。

配信広告では興味がなければスキップされてしまうことを想定して、冒頭にインパクトのある映像で視聴者の興味をキャッチするなど、媒体に合わせた構成を検討し、工夫する必要があります。サイネージのように大型のディスプレイを使った広告では、解像度や画質にも注意が必要です。

媒体に合わせた適切な動画を制作することで、より印象的で効果的な広告を提供しましょう。

【表現】撮影・モーショングラフィック・3DCG？どんな魅せ方にする？

ひと口に「映像制作」といっても、その表現方法は多岐にわたります。撮影・モーショングラフィック・3DCG、それぞれの手法の特徴や魅せ方について考えてみましょう。

撮影

〔特長〕
実在する風景や人物を撮影するため、映像のリアリティが高く、視聴者がより一層映像に入り込むことがでる。商品の使用シーン、社内や校内・施設の紹介、インタビュー映像は撮影が不可欠。

〔魅せ方のポイント〕
映像に使用される色彩や光の表現、カメラのアングルやズーム、カメラワークなどが重要。色調や明暗などによって、映像の雰囲気が大きく変わる。ドローンによる撮影では、空からのパノラマ映像など、人の目線とは異なる大迫力な映像も撮影可能。

モーショングラフィック

〔特長〕
静止画像を動かす表現手法。映像の自由度が高く、文字や図形を動かしたり、エフェクトを加えたりすることで、映像の創造性を追求することができる。

〔魅せ方のポイント〕
動きのリズムやスピード、色使い、エフェクトの種類やタイミングなどが重要な要素。とてもキャッチーで、わかりやすく視聴者の目を引くことができる。

3DCG

〔特長〕
現実には存在しないものや撮影では表現できない映像を実現することができる。カメラワークや視点を自由に設定できるため、映像の自由度が非常に高い。

〔魅せ方のポイント〕
3DCGの作り込みやエフェクトの種類や強さ、カメラワークやアングルなどが重要。3DCGの質感や表現力を高めることで、よりリアリティの高い映像を作り上げることができる。また、カメラの位置やアングルを変えることで、映像の奥行きや迫力を表現することができる。

3DCGを活用した映像制作については、下記の記事で詳しく解説しています。
3DCGを活用した映像制作の手順とは？費用・メリットも徹底解説！

これらの映像表現は、それぞれ単体での使用だけでなく、かけ合わせて表現される場合も多数あります。

媒体から「表現」方法を考える

動画を配信する媒体によって、より適した表現の方法が異なります。テレビやサイネージなど、大型の媒体であれば、映像美を重視した「撮影」が有効になり、SNSやWEB広告など、小型の媒体であれば、短い時間で興味を引く「モーショングラフィック」による動きや、「３DCG」などの表現が向いている場合があります。
表現を考える上では、どの「媒体」に配信するかも考えたうえで、検討しましょう。

目的から「表現」方法を考える

表現を考えるうえで、動画配信の「目的」も重要な要素となります。
商品やサービスの魅力を伝える場合は、映像美やストーリー性を重視した撮影が、商品の機能や性能を説明する場合は、撮影に加えてモーショングラフィックや3DCGなど、分かりやすい表現を加えることが重要になります。
伝えたい「内容」や配信の「目的」に立ち返って、より最適な表現方法を検討しましょう。

 3．発注前に社内で確認するべき最後のポイント

動画を制作するうえで、最も重要なのは、「予算と納期」です。プロモーション戦略を立て、「いつ」・「どの媒体で」公開する動画なのかを確認して、逆算してスケジュールを立てましょう。

【予算・納期】実現するために使えるリソースや公開のタイミングは？

一般的に、動画の制作には下記の工程があり、動画の内容によって、必要な制作時間や費用は異なります。

• 企画　
• 撮影　
• グラフィック/CG制作　
• 編集　
• MA

希望の動画を作るのにどれぐらいの予算や制作期間が必要かわからない場合には、一度、制作会社と相談して概算をつかむのも一つの手です。その際、ここまで検討してきた「媒体」や「表現方法」をはじめ、「目的」や「ターゲット」を伝えることで実際の費用に近い費用を算出してもらうことができるでしょう。

予算は制作費の分だけ？広告の出稿費用は？

動画の制作は、「企画」「撮影」「グラフィック/CG制作」「編集」「MA」など様々な項目に対して費用がかかり、それだけで膨大な予算が必要になります。
制作した動画を自社サイトで掲載する、もしくは自社のYouTubeやSNSで公開するという場合であれば、動画広告の出稿費用は掛かりません。しかし、今まで接点のなかった多くの視聴者の目に触れようと「広告」という形での配信を考えているならば、動画の制作費とは別に広告の出稿費が必要となります。イベントや店頭などでサイネージを特設する場合は、サイネージの手配費なども必要になるかもしれません。

予算を確認する際には、その費用が動画の制作費としてだけで良いか、広告の出稿費用なども含む額なのか、十分に注意して確認しましょう。

4．さらにスムーズに進めるためのポイント

ここまでできたら、概ねの準備はOKです。さらに余力がある場合、制作会社との円滑なコミュニケーションのため、認識の違いによるタイムロスを防ぐためのポイントもご準備してみてください。

【参考動画】作りたい動画のイメージを共有しよう

制作会社とのコミュニケーションを円滑に進めるためには、作りたい動画のイメージを明確に伝えることが大切です。参考となる動画やイメージの近いコンテンツを集めて、制作会社と共有しましょう。
これによって、理想的なスタイルやトーン、ビジュアルのイメージを共有することができ、制作の方向性を統一することができます。

【ストーリーボード】動画の大まかな流れを考えてみよう

動画制作では、ストーリーが非常に重要です。制作する動画の大まかな流れやシーンの構成を考えられるようであれば、ストーリーボードの作成に挑戦してみましょう。イラストが難しい場合は、文章での動画の構成だけでも大丈夫です。動画の企画をある程度社内で準備して発注することができれば、制作会社で企画構成の作業が減り、制作費を抑えることもできるかもしれません。

【KPI】効果測定の指標を決めて効果を検証しよう

動画広告の効果測定は重要な要素です。制作前に、達成したい目標や効果を明確に定めましょう。例えば、再生回数や視聴時間、コンバージョン率などの指標を設定し、効果を定量的に評価することができます。これによって、制作後の成果を客観的に検証することができ、今後の動画制作の改善点や戦略の見直しに役立てることができます。

まとめ

この記事では、動画制作の発注時の「前準備」について紹介しました。
「動画を作る」と決まった時点でいきなり制作会社に相談をするのではなく、「どんな」動画を「どのように」作りたいのかを考えることが重要です。今回紹介した4つのポイントに沿って、頭を整理して「前準備」をしっかりすることで、後悔のない動画制作を進めてください！

動画制作を成功させるためには、商品やターゲット、動画を配信する目的に適した表現で動画を制作できる、動画制作の実績が豊富な映像制作会社に依頼することが重要です。
動画マーケでは、商品やターゲット、動画を配信する目的に適した表現で動画を制作できる、下記の映像制作会社をおすすめしています。